勉強会 2023年は株高2024年は-40%
2023年は株高期待できるが、景気後退入りする可能性が高い2024年は再び暴落する予想
・なぜ景気後退と暴落が発生するのか？
今回の決算発表
好調セクター
・エネルギー/資本財/不動産
不調セクター
・金融/コミュニケーションサービス/素材
金利は既にピークアウトした可能性
CPI（消費者物価指数）は3か月連続で減速
原油価格も下落
FHFA米住宅価格指数も2020年7月ぶりのマイナス
→住居費も下落する予想
インフレ鈍化→利上げ止め→長期金利も上がらなくなる
長期米10年債利回り（将来の景気見通しに左右される）ー短期米2年債利回り（政策金利に左右される）
マイナスからプラスへ急騰した後、景気後退となる
→FRBが将来の景気後退を懸念して、政策金利を引き下げ始めるから
故に2024年からの景気後退が考えられる（2023年は金利維持の方針のため）
景気後退局面＝失業率の急騰
求人数の低下＝人手不足の解消
2024年以降に訪れる景気後退局面では40%程度の暴落が予想される。
新興国株
最も注目すべきはトルコ
高インフレ→低金利政策→リラ安ドル高
リラ安による輸出産業が好調
地理的優位性が高い＝欧州向け製造拠点
人口世界17位：8400万人（ヨーロッパでは最も人口の多い国）
生産年齢人口の中央値が31.5歳
勉強会 米住宅バブル終焉で米ハイテク株が復活する！
米国大手銀行6社の決算でそろう
6社中4社が増収
→融資などの商業銀行業務が主体だから（投資業務が主体の2社は減収）
商業銀行業務のお金の流れ
預金者 →銀行 →企業
（1%） (2%の利益) （3%の利息）
↓
預金者 →銀行 →企業
（1.1%） (3.9%の利益) （4%の利息）貸付金利が上がりやすい
預金者は多少の金利差でわざわざ銀行を乗り換えないため
※ただし、今回の好決算がいつまでも続くとは限らない。
→急ピッチな利上げは個人や企業の資金需要の冷え込みが予想されるから
例）NAHB住宅市場指数
50以下で不調。
→住宅ローン金利が高騰しているから（2002年ぶりの高水準）
住宅需要の落ち込み＝景気後退の可能性
2023年度
・政策金利打ち止めによる株高期待
・安全資産の債権の買戻し期待→長期金利が低下
→ハイテク株や暗号資産の買戻しになる
（ハイテク株主は暗号資産も所持している傾向にある）
つまり・・・
FRBの利上げ打ち止め＝ハイテク株と暗号資産の上昇が期待できる
※ビットコインのポートフォリオは5%以内にしておくこと（ボラティリティが高いため）
勉強会 ハッチと楽しく学ぶ！いまさら聞けない「アメリカの株式市場」とは？
日本約650兆円
米国約4000兆円 その差は約6倍
70年間の日米株価指数の推移
日本株は約76倍上昇
米国株は約237倍上昇
日本株＝トレーディング市場
売ることを意識したマーケット
米国株＝長期投資市場
日本人の投資のイメージ≠米国人の投資のイメージ
2019年末過去30年間
S&P500が11%毎年上昇
個人投資家は4%程度
つまり・・・
高値買い、下値売りを米国投資家もしてしまっている
すなわち・・・
高値は保有。下値は追加購入することが大事
米国主要株価指数
日本株式市場650兆円
＝ダウ30銘柄だけで日本の1.5倍
今後アメリカ株がどのように推移するか
→年間平均して６％程度のリターンを予想
＝12年間で倍になる。
ウォーレンバフェット
「アメリカを敵に回すな」
・ナスダック100はテクノロジーに、S&P500はアメリカに投資するというイメージ
・利益がでた時に気をつけること
→夜きちんと寝れるかどうか。
ハッチさん的考え方
→売らない。持ち続ける。
・暴落時気を付けること
くじけない。
企業価値が下がった≠暴落した
企業の株価が下がっただけ。
10年後のアメリカの株価はどうかと考えてみる
→下がっている時に買うというマインドに切り替える
・決算日が遅れた≠悪い材料
あくまでも出てきた数字が大事。
勉強会 【S&P500が再暴落？】米国株が年末までに上昇する理由はコレ‼
2022年の米国経済
インフレは40年ぶりの水準へ
「ニュースが少し良く見える頃には、市場はすでに回復しています。そして、回復を逃した場合、ファイナンシャルゴールを達成するのが難しくなる可能性が非常に高くなります」
ショーンMピアソン
ジャクソンホール会議
パウエルFRB議長がインフレ抑制・利上げに積極的な発言＝タカ派
これからの見通し
年末までに株価上昇する予想の理由
利上げペースはインフレデータ次第とジャクソンホール会議で発言
→パウエルFRB議長も今後のインフレ推移は読めていない
インフレは近いうちにピークへ向かうのではないか
→インフレのピークが見えず、今後を警戒するから投資家心理がネガティブになっている
インフレは近いうちにピークへ向かうのではないか
理由
・航空運賃・食料品の値段等が下落基調へ
・サプライチェーンも改善
製品の原材料・部品の調達から販売に至るまでの一連の流れ
今後の株価にとって重要なこと
✕景気後退懸念
〇インフレピークが過ぎたか
ストラテジスト：
経済動向などの分析を行い株価を予想する専門家
15人によるS&P500年末予想
4372ｐｔ
最高 4900ｐｔ
最低 3600ｐｔ→バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ
去年も弱気だった
勉強会 第三回 後藤達也の何が起きているの！？
・FRBの今後の金融政策は？
1年前まではインフレ状態だったもののアメリカも0金利を支持。
きっかけはロシアのウクライナ進行。（戦後初めての欧州での戦争）
思ったよりも利上げをせざるを得なくなった。
それに伴い投資家が消極的になり株価が下落
＝しばらくは利上げは続くのでは
・過去の利上げ時の米国のマーケット動向は？
利上げ後すぐは不安局面故にマーケットが下がるが、利上げへの慣れによりリターンが上がっていく。
今回の場合は利上げ幅が急激＝マーケットは将来に対する不安を嫌がる
インフレがピークをつけた確認ができればマーケットは好転する
エネルギー、食料品が落ち着いてきている。
景気の勢いが抑えられる＝物がひっ迫することがなくなる
CPI（消費者物価指数）PCE(個人消費支出)がきちんと鈍化すれば株価も戻るのでは？
・米国中間選挙は市場にどう影響？
９月はマーケットが下がりやすい。
↕
中間選挙に向けて（10月、11月）は株価は上がりやすい。
・今昔 1980年VS2022年
８０年は８社が石油関係
４０年後には総入れ替えしているが、現在のITはまだまだ発展途上（アップルならVRやアップルカー）
伝統的な製造業が少なくなっている。
日本は製造業が主役。
株を買う＝夢を買う まさに今の米国企業には夢がある。
・情報収集のポイントや投資戦略の考え方は？
好奇心が大事
「世界の80%以上の人は一度も飛行機に乗ったことがない」
2017年ボーイング デニスceo
世界の人口は2022年：80億人
2050年：98億人
2021年から2041年にかけて
約41,000機の新規の航空機が必要
7.2兆ドル
コロナ禍において株価は下落しているが、これから伸びていくだろう。
→ 一定の見通しを立てる。
これからは新興国への供給を強化することが大きなテーマ
アメリカ株＝世界経済への投資
・今後注目してみるべきポイントは？
金利が高い状況が続くと・・・
金利とグロース株
金利上昇＝グロース株は売られる。
最終的にはファンダメンタルズ。先入観は持たずに調べる価値はある。
GAFAMの商品を急に使わなくなるとは思い難い。
→金利とはまた違う観点となる。
金利上昇≠企業圧迫
20~30年でみるとこのくらいの金利上昇は範疇内。
・米国株のこれから
現在は米国の経済規模は日本の4倍
現在は米国の人口は日本の4倍（移民政策）
人口増加＝メイクマネーできる機会が増える
長期的な経済成長はやはり米国
人口の年齢中央値も米国の方が若い（今後も差が広がっていく）
長期的にはアフリカ株式市場
インターネットの影響大
しかし・・・
情報を集めれる観点からすればやはり米国株なのではないか
勉強会 GAFAMは終わりなのか？
- 【米国株投資】GAFAMは終わりなのか？
・GAFAMには他社が真似できないMOATがある
※MOAT＝堀
ex)アップル：iPhoneを中心としたエコシステム
ex)アルファベット：AI（人工知能）
ex)アマゾン：配送インフラ、流通網
25年かけて全米中に配送センター設置、80機以上の航空機
全米4番目の配送会社＝インフラ構築
ネット通販の利益率はそこまで高くないが、ラストワンマイルに着目
ドローンや自動運転機器による実験が進む
（既にアメリカでは実施することが決まっている）
アマゾンGO（無人店舗）
・アマゾン進化の歴史
オンラインで本の販売（1994年7月）
オンラインであらゆるものを販売 映画のデータベース会社買収（1998年）
アマゾンプライム開始（2005年）
Prime Video開始（2011年）
Amazon Music開始（2014年）
Amazon Now(2時間配達一部1時間以内)開始（2014年）
Amazon Echo開始(2014年)
Echo Show開始（2017年）
Whole Food買収(2017年)
セキュリティカメラAmazon Ring買収(2018年)
Amazon Astro
MGM 映画製作会社買収（2021年）
iRobot買収(2022年)
Drone配送サービスAmazon Prime Air、自動運転配達Amazonスカウト
・GAFAMが参入する次の大きな市場は
ヘルスケア業界
2020年、1.27兆ドル
米国消費全体の19.7%を占めており、最も成長率の高い産業
ヘルスケア業界は効率的でない
高所得国27ヵ国で、ヘルスケア業界の効率性は22位
2018年にはアマゾンはオンライン薬局のPillPackを買収。（現アマゾン薬局）
2022年7月21日
プライマリーケア（日常医療）ベンチャー企業のOne Medicalを39億ドルで買収すると発表。
One Medicalとは・・・
・全米188か所の医療拠点を展開
・スマホアプリなどによる24時間年中無休の遠隔診断を提供
・年額199米ドル＝サブスクリプションサービス
・グーグルやエアビーアンドビーなど、8000社以上の従業員向けのサービス提供している。
つまりアマゾンの今後は・・・
小売業界を破壊した次はヘルスケア業界を破壊しよう！
アドバンテージはアマゾンプライム
2022年末：1,574億人（米国人口の59.8%）
アマゾンの売上高 毎年10%up 利益率も上昇し続ける予想
アマゾンのセグメント別売上高 現在はインフラで7割⇒2027には6割
代わりにAWS(クラウドサービス)が成長の柱になっていく予想
アマゾン今後の目標株価
172ドル＝今後3割の上昇
アップル今後
2025年は自動EVカー発表か？
・高配当を狙った長期投資のススメ
「私の唯一の喜びを知っているかい？
それは私の配当が入るのを見ることさ」
マーケットの下げ＝長期高配当株は買い場
1979年にS&P500に100万円投資して保有し続けた場合
⇒2021年末 約2,114万円（20倍超）
ユニフォームを作ったりレンタルしたりする会社
プールを作る材料を販売・管理
・米国株の将来のテーマ
これから世界の人口が増えてくる。
新興国では中間層の人々が増えてくる。
世界で飛行機に乗ったことがない人は８割＝先進国の常識は非常識
現在成長し続けている企業もまだまだ安定的に収益は増えてくる。
飛行機の需要は増えてくる。
今まで乗らなかった人も乗れてくる＝クリーンエネルギーに特化したボーイングの航空機の需要は必ず出てくる。
現在無配でも今後の将来性で配当に期待することも必要。
時間と共に稼いでいく
